M&Aの合併も様々

M&Aの合併にも、幾つかの形があります。大きく分けるならば、対等な立場でのM&Aか企業差があるM&Aか、というものでしょう。これは、どちらが良いというわけではなく、その時々のM&Aの状況によって変わるものです。もちろん、自社企業を残すのであれば、対等な関係のM&Aが良いでしょうが、企業差がある場合でも、ネームバリューを生かすために、企業としては一つですが、ブランドとしては複数になるということも一般的になっているのです。

M&Aの対等関係

M&Aにおいて、合併する企業同士が対等な関係で行なう場合、お互いの企業をなくして、一つの新しい企業を作るという形での合併が行なわれることがあります。これまでのネームバリューを用いることができないために、その点でのリスクがあるかもしれません。しかし、新たな企業システムを作る、このタイプのM&Aでは、それぞれの企業に優劣がつかず、関係性が良いものとなることでしょう。このようなM&Aを、新設合併と記述することもあります。

M&Aの企業差

M&Aにおいて、企業の経営体力差などがある場合での合併では、前述のような新設企業という形がとられることはないでしょう。強いものに従うという形のM&Aですから、一般に吸収合併と言われる形でのM&Aが行なわれるのです。この場合のM&Aには、吸収される側の企業には、相手先の企業にシステムを合わせることも必要になることでしょう。そうすることで、このM&Aの形が維持されることになります。もちろん、外見的には対等でありながら、実際は吸収合併であるというM&Aもあり、その場合には、吸収される側の企業のプライドが関係しているのでしょう。

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